F.I.R.E

【FP解説】アーリーリタイアって何?必要な資産額はいくら??

 

こんにちは、FPブロガーのムツヲです。

 

最近、様々なメディアで「F.I.R.E.」「アーリーリタイア」などの言葉を目にすることが多くなりました。

「FIRE」って炎のこと??

最初にこの言葉を聞いたとき私は「炎のこと??」と思いました。(笑)

この記事を読んでいただければ、アーリーリタイアやFIREについて人に説明できるくらいには理解できると思います。

✓本記事の内容

・アーリーリタイア(早期リタイア)とは
・アーリーリタイアに必要な資産額
・アーリーリタイアが可能な人の特徴

アーリーリタイア(早期リタイア)とは

アーリーリタイアとは

アーリーリタイアとは、「早めに(アーリー)退職・引退する(リタイア)」ことを指します。

「アーリー=早め」というのは、定年退職より前にという意味です。

現在の日本の定年は一般的に60歳や65歳ですが、今後70歳まで定年が伸びると言われています。

その中で定年を迎える前に自らの意思で退職した場合、アーリーリタイアしたということになります。

また、「リタイア=退職・引退」とは言葉通り仕事を辞め、自分の時間を全て自由に使う状態のことを指します。

ちなみに定年を迎え年金生活をしている方もリタイアしている状態といえます。

このアーリー(定年を迎える前に)でリタイア(退職・引退)することを早期リタイアやアーリーリタイアと言います。

アーリーリタイアを説明する際によく言われる「FIRE」は、

Financial Independence Retire Early

の略称で、経済的に自立し早期リタイアすることです。

この「経済的自立」というのは、株式配当金や家賃収入などの資産所得が生活費を上回り、働かなくても生活できる状態を指します。

最近では、お金のために働く生活から脱却し、本当に自分がやりたいことに時間を使うというムーブメントが起こっており、話題になっています。

アーリーリタイアとセミリタイアの違い

リタイアという観点で「セミリタイア」という概念もあります。

このセミリタイアは言葉の通り、「仕事を完全に辞めない」という点でアーリーリタイアと異なり、半分引退することを意味します。

先ほども述べましたが、

アーリーリタイアに代表される「FIRE」とは労働による収入に依存せず、生活費のすべてを貯金や資産所得でまかなえる状態を指します。

対して、

セミリタイア生活費の半分を適度な労働による収入でまかない、もう半分を貯金や資産所得で生活する状態などが当てはまります。

アーリーリタイアに対して、このような「セミリタイア」という概念もあることを知っておいていただけたらと思います。

セミリタイアについてはこちらの記事で解説しています。

アーリーリタイアに必要な資産額


アーリーリタイアをするにはまず、毎年の生活費がいくらかかるかを考える必要があります。

この金額によって必要な資産額が変わるため、アーリーリタイアに必要な資産額は「人によって異なる」というのが答えです。

例えば、生活費が年間400万円必要な方がアーリーリタイアに必要な資産額は、

資産を年利5%で運用した場合、1億円必要になります。

→1億×5%=500万円 ここから税金が引かれて「400万円」

(年利5%は株式で運用した場合、安定して狙える運用利回り)

つまり、必要な生活費400万円に25をかけた数字が必要な資産額になります。

→1年間に400万円の資産所得を得ることができるため、生活費を資産所得でまかなうことができ、アーリーリタイアが可能という計算です。

年間の生活費が400万円よりも少ない方は必要な資産額が少なくなりますし、生活費が多い方はより多くの資産額が必要になります。

また、5%よりも好成績で運用できれば必要な資産額を減らすことができます。

ただし、あまり高リターンを求めるとマイナスになるリスクも高まるため、堅実な運用をおすすめします。

自分がアーリーリタイアするために必要な資産額を知るためには、ご自身が年間どれくらいの生活費がかかるかを考え、その額に25倍をかけた額が必要な資産額になります。

気になる方は是非計算してみてください。

アーリーリタイアが可能な人の特徴


アーリーリタイアとは、全ての方が目指すべき概念ではないと思っています。

これまで解説したアーリーリタイアやFIREに魅力を感じ、それに向けて資産形成したいという方が目指すべきだと思います。

その上でアーリーリタイアの達成可能性が高い人の特徴を4つ解説します。

アーリーリタイアに向いている人の特徴

その①高年収な人

シンプルにたくさん稼げる人はアーリーリタイアしやすいです。

例えば、アーリーリタイアに1億円必要な方で、年収1000万円の人と500万円の人だと前者の方がより多くのお金を貯蓄や投資に回すことができるため、アーリーリタイアに近づきやすいです。

その②貯蓄率が高い人

2つ目は貯蓄率が高い人です。

いくら高年収の人でも稼いだ額を全部使ってしまっては、アーリーリタイアに近づくことは難しいです。

逆に高年収でなくても稼いだ額の内貯蓄や運用に回せる額が大きい人は、アーリーリタイアに近づくことができます。

例えば、年収1000万円で年間200万円を貯蓄や投資に回すAさん貯蓄率20%)と

年収500万円で年間300万円を貯蓄や投資に回すBさん貯蓄率60%)の場合、

Bさんのほうがよりアーリーリタイアに近づくことができます。

その③生活費が少ない人

3つ目は生活費が少ない人です。

生活費が少なくて済む人はアーリーリタイアに近づきやすいです。

アーリーリタイアに必要な資産額の計算でも出てきましたが、必要な資産額は生活費の25倍で求めることができます。

よって生活費が少ないほど必要な資産額は小さくなるため、生活費が少ない人はよりアーリーリタイアに近づくことができます。

その④若い人

4つ目は若い人です。

若い人はアーリーリタイアに向けての準備期間・資産運用期間を長く確保することができます。

現在年収が低い・貯蓄率が低い・生活費が高い人でも、それを改善して資産形成をする時間があります。

また、投資には複利効果があり長く運用するほど資産額が増えていくため、資産額の拡大を促進することができます。

以上のような4つの特徴を持つ方はアーリーリタイアに向いていると考えます。

まとめ

最後までお読みいただきありがとうございました。

アーリーリタイアの概要・必要な資産額・向いている人の特徴について解説しました。

記事の中でも書きましたが、アーリーリタイアは全ての方が目指すべきモノではありません。

ただ、いいなと思った方はアーリーリタイアを目指し、達成した先には別の世界があるかもしれません。

ABOUT ME
ムツヲ
■20代前半会社員 ■AFP(日本FP協会認定会員)  2級ファイナンシャル・プランニング技能士(資産設計提案業務) ■2021年3月から~「賢く生きる」お金の知識~をテーマに資産形成にまつわる内容をブログやSNSで発信 ■主に資産運用・節約・節税・保険などの記事を更新
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