F.I.R.E

【FP解説】「セミリタイア」とは?必要な資産額はいくら??

 

こんにちは、FPブロガーのムツヲです。

 

「F.I.R.E」とともに最近注目されているのが「セミリタイア」です。

セミリタイアにはある程度まとまった資金が必要になります。

「セミリタイアって何?ファイアー(F.I.R.E)と何が違うの?」や「どのくらいの資金を用意すればいいの?」という疑問を持つ方もいらっしゃると思います。

この記事では、セミリタイアの概念や必要な資産について解説します。

✓本記事の内容

・セミリタイアとは
・セミリタイアのメリットとデメリット
・セミリタイアに必要な資産額

セミリタイアとは


セミリタイアとは、どのような状態なのか。

ここでは、セミリタイアの概要とアーリーリタイアとの違いについて解説します。

セミリタイアの定義

セミリタイアとは、

ある程度の資産や貯蓄、不労所得を形成したうえで会社を早期退職し、

適度な労働で、他は自分や家族の時間に重点を置いた暮らしをしている状態を指します。

完全に働かないわけではなく、アルバイトやフリーランスなどサラリーマンとは異なる方法で適度な収入を得て、それ以外は資産や不労所得で生活をできる状態です。

つまり、毎日働くサラリーマン生活から卒業するライフスタイルと言えます。

ある程度の資産所得を作るには「資産運用」と「節約」が必須になります。資産運用と節約についてはこちらの記事で解説しています。

アーリーリタイアとの違い

アーリーリタイアとは、会社を早期退職し、貯蓄や不労所得などの資産でその後の時間を自分の好きなことに使う状態を指します。

また、アーリーリタイアの中でも「F.I.R.E」というのは、資産からの不労所得が生活費を上回り、働かなくても暮らしていける状態のことを指します。

アーリーリタイア・F.I.R.Eについてはこちらの記事で解説しています。

セミリタイアとアーリーリタイアの違いは、早期退職後も働く必要があるかないかです。

セミリタイアでは、適度な労働と貯蓄や不労所得の資産を合わせて生活しますが、アーリーリタイアでは、最低限の労働は必要ありません。

セミリタイア アーリーリタイア
労働 必要 必要ない
サラリーマン 早期退職 早期退職
生活費≦ 適度な労働所得+資産所得 資産所得

セミリタイアのメリットとデメリット


セミリタイアはアーリーリタイアに比べ、実現可能性が高く目指したいと思う方も多くいらっしゃると思います。

ここでは、セミリタイアを目指す上で知っておきたいメリット・デメリットについて解説します。

セミリタイアのメリット

その①自由に使える時間が増える

セミリタイアの最も大きなメリットは、自由な時間が増えることです。

サラリーマンとして働く場合、基本的に週休二日で1日8時間働くことになります。

さらに残業をすると、生活に占める仕事の割合は非常に高いと言えます。

セミリタイアをした場合、働く必要はありますが自分のペースで働くことができます。

例えば、「週に2日は仕事をする」や「1日3時間は仕事をする」などそれぞれの好きなように働くことができます。

そして、自分の好きなことや家族・パートナー・友人との時間を多く確保することができるようになります。

その②万が一の時もフルタイム勤務に戻りやすい

セミリタイアは仕事を続けながら生活をするため、完全に働かないアーリーリタイアに比べ、フルタイム勤務に戻りやすいです。

もちろん、退職する前と同じような条件は難しいかもしれませんが、セミリタイア中につけたスキルや経験をアピールすれば前向きに検討してもらえる可能性もあります。

そのため、セミリタイア中は自分のスキルを使った仕事をするといざという時に活きるかもしれません。

その③毎日の労働・人間関係から解放される

「毎日の仕事がつらい」、「職場の人間関係に疲れた」という理由でセミリタイアを目指す方もいらっしゃると思います。

セミリタイアをすることでこのようなストレスから解放されます。

自分の好きな仕事を選び、好きな人とだけ関わるという選択ができるのはセミリタイアをしているからこそです。

セミリタイアのデメリット

その①収入が少なくなる

セミリタイアでは、資産所得・貯蓄と適度な労働所得で生活をするため、資産所得が想定よりも少ない場合は収入が少なくなってしまいます。

また、サラリーマン時代の安定した収入が減るため、資産所得からの収入と自身の労働所得とのバランスをとる必要があります。

その②社会的な信用が下がる

セミリタイアでは、仕事はしているもののサラリーマンに比べて収入が不安定なため、社会的信用は低くなってしまいます。

これにより、クレジットカードや賃貸の審査が通らないという可能性もあります。

その③資産の減少リスク

セミリタイアでは、資産所得や貯蓄の存在が非常に重要になります。

資産を運用していた場合、価格の下落により資産が減少する可能性があります。

また、貯蓄を切り崩す場合は必要な金額の見積もりを誤ると貯蓄が尽きてしまう可能性もあります。

セミリタイアにおいて資産額は生命線になるため、適正なリスクをとり資産の減少をできる限り抑えた運用が必要です。

セミリタイアに必要な資産額


ここまでセミリタイアの概要とメリット・デメリットについて解説しました。

ここでは、どれくらいの資産があればセミリタイアができるのかについて解説します。

必要な資産額と年数を求めるポイント

セミリタイアに必要な資産額と年数を求めるには、ポイントが3つあります。

①自分の金融資産状況を正確に把握する

まず、現在の自身の金融資産状況を正確に把握する必要があります。

預金、株式、債券、投資信託、借金など全ての金融資産の状況を正確に把握します。

②生活費を求める

独身、子供がいるなど自身の状況に合わせて、毎月の生活費がいくらかかるのか考えます。

もちろん、この生活費が少なければ少ないほどセミリタイアに必要な資産額は減ります。

③セミリタイア後の収入源の確保

セミリタイアは完全なリタイアと違い、適度な労働収入を必要とします。

そのため、セミリタイア後にサラリーマンとは別の収入源をどうやって確保するか決めておく必要があります。

また、それによって毎月どれくらい収入を得られるかも概算しておきましょう。

この3つのポイントを押さえたうえでセミリタイアに必要な資産額が求められます。

セミリタイアに必要な資産額の例

セミリタイアでは、生活費の半分を資産所得でもう半分を労働所得でまかなうというのが基本と言われています。

そのため、

生活費÷2=資産所得=労働所得

になる資産額と労働所得が必要になります。

例えば、「1人暮らしの方の一般的な生活費(1ヶ月約15万円)」を当てはめると、

15万円÷2=7.5万円=資産所得=労働所得となります。

つまり、毎月7.5万円の資産所得と労働所得があれば生活できるということです。

毎月7.5万円ということは、1年で7.5×12=90万円の資産所得が必要になります。

これを4%ルールに当てはめると90×25=2250万円になり、1人暮らしの方は2250万円あればセミリタイアが可能という計算になります。

ただし、セミリタイア後も1人暮らしを続ける前提のため、家族ができるなどの変化が起きると2250万円では足りなくなってしまうので注意が必要です。

次に、パートナーと子供が1人いる方の生活費(1ヶ月約30万円)を当てはめると、

30万円÷2=15万円=資産所得=労働所得となり、1年間だと15×12=180万円になります。

4%ルールに当てはめると、180×12=4500万円あればセミリタイア可能という計算になります。

これも1人暮らしの場合と同様に、生活費の変化によって必要な額は変わってしまうので注意が必要です。

4%ルールについてはこちらの記事で解説しています。

まとめ

最後までお読みいただきありがとうございました。

セミリタイアは多くの方が目指すことができメリットも大きいですが、リスクも伴います。

ただ、セミリタイアを目指し節約や資産運用に取り組むことは無駄にはなりません。

あとはご自身の価値観と照らし合わせて、セミリタイアという生き方を実現したいか考えてみてください。

ABOUT ME
ムツヲ
■20代前半会社員 ■AFP(日本FP協会認定会員)  2級ファイナンシャル・プランニング技能士(資産設計提案業務) ■2021年3月から~「賢く生きる」お金の知識~をテーマに資産形成にまつわる内容をブログやSNSで発信 ■主に資産運用・節約・節税・保険などの記事を更新
PVアクセスランキング にほんブログ村