こんにちは、FPブロガーのムツヲです。
つみたてNISAやidecoなどでインデックス投資を始めた方も多いのではないでしょうか。
「インデックス投資を始めたはいいけど、将来どう取り崩せばいいかわからない。」
「自分が取り崩すときにコロナショックのような暴落がきたらどうしよう。」
そんな悩みがある方もいらっしゃると思います。
この記事ではそんなインデックス投資の取り崩し方＝出口戦略を解説します。
・インデックスの出口戦略とは
・つみたてNISAやidecoの出口戦略
インデックス投資の出口戦略とは
せっかくインデックス投資で増やした資産を取り崩す方法を知らないのは不安ですよね。
何も知らずに取り崩してしまうと、損してしまったり資金がなくなってしまう可能性もあります。
そこでここでは、「4％ルール」と呼ばれる、インデックス投資の2種類の出口戦略を解説します。
それは、、、
①引退時の資産の4％を定額で取り崩し続ける（定額法）
②毎年の資産残高の4％を定率で取り崩し続ける（定率法）
この2種類です。
以下でそれぞれについて詳しく解説します。
4％ルール「定額」取り崩し法
1つ目の定額取り崩し法は、引退時の資産の4％を毎年取り崩していく方法です。
例えば、60歳で引退するときに2000万円の資産があったとします。
この場合毎年の取り崩し額は、2000万円（引退時の資産）×4％＝80万円となります。
つまり、
・1年目の取り崩し額：2000万円×4％＝80万円
・2年目の取り崩し額：2000万円×4％＝80万円
・3年目の取り崩し額：2000万円×4％＝80万円
4年目以降もずっと同じ額取り崩します。
このように定額法では、毎年引退時の資産×4％（＝上の例では80万円）を一定額取り崩していきます。
普通に考えると、毎年4％ずつ取り崩すと25年後に資産がなくなってしまいそうです。
（4％×25＝100％）
しかし、運用を続けながら資産を取り崩すことで資産が長持ちするのです。
アメリカの「トリニティ・スタディ」という研究結果によると、4％ルールを使えば30年後に資産が残っている確率が96％となっています。
・1926年～1995年の株式チャートと債券価格チャートのデータを使用
・株式50％と債券50％のポートフォリオ
・取り崩し額を4％に設定
資産がゼロになるどころか、30年たっても96％の確率で残高が残っているのです。
また、多くのシナリオで資産残高が増えています。
このように4％ルール（定額法）は現代でも通用する理論といことがわかります。
ただ注意点としては、、、
これらを十分理解したうえで4％ルール（定額法）を活用しましょう。
4％ルール「定率」取り崩し法
もう1つは4％ルール（定率法）です。
これは毎年の資産残高の4％を取り崩していく方法です。
このルールは資産が4％以上増える場合、資産を4％取り崩しても資産は減らないという前提に基づいています。
まず、長期的に見たときの平均リターンは、
・株式→7％
・債券→4％
→つまり株式50％と債券50％のポートフォリオを組むと、期待平均リターンは
（7％＋4％）÷2＝5.5％になります。
ここで、「4％ルールじゃないの？」と思った方もいらっしゃると思います。
このルールのすごいところはさらに「インフレ率」を考慮しているところです。
インフレとは、「物の価値が上がることで相対的にお金の価値が下がる」ことです。
例えば、昔は10円でシュークリームが買えましたが、現在は100円くらい出さないと買うことができません。
つまり、シュークリームというモノの価値が上がり、お金の価値が下がったということです。
このように年々お金の価値は下がっていくため、資産運用の期待リターン5.5％は期待インフレ率の分だけ下がってしまいます。
インフレ率を1.5％（毎年モノの価値が1.5％上昇した）とすると、
期待リターンは平均リターン-インフレ率で5.5％-1.5％＝4％となります。
そのため、毎年の資産の取り崩しは4％になるのです。
資産が毎年4％増えるなら、毎年4%ずつ取り崩しても資産は減らないという計算です。
つまり、毎年の取り崩し額は、
・資産が2000万円→2000万円×4％＝80万円
・資産が3000万円→3000万円×4％＝120万円
・資産が5000万円→5000万円×4％＝200万円
となります。
余裕がある場合は、これらの資産を長持ちさせる方法を使ってみてもいいでしょう。
つみたてNISAやidecoの出口戦略
つみたてNISAやidecoでインデックス投資を始めた方も多くいらっしゃると思います。
この2つの制度の出口戦略はこれまで解説してきた戦略と異なる点があります。
まず、つみたてNISAは20年間の非課税期間終了後に引き出すという出口戦略があります。
ただ、20年後も保有し続ける場合は、特定口座で運用するのと同じになるため、取り崩す際には4％ルールを活用してみてください。
idecoは、60歳以降に一括で受け取るか分割して受け取るかを選びます。
それによって利用する所得控除が変わりますし、4％ずつ受け取るなどの受け取りに自由度がないため、4％ルールを使うことは難しいです。
idecoについては他の記事でも解説していますが、人によってお得な受け取り方が異なるため、一概にこれがいいという出口戦略はありません。
【節税も⁉】ideco(イデコ)とは？わかりやすく解説しました！
【FP解説】ideco（イデコ）のおすすめ商品と選ぶ際のポイントをまとめました！
【FP解説】iDeCoは2022年の改正でどう変わる？？企業型DCとの併用はするべき？
まとめ
最後までお読みいただきありがとうございました。
この記事ではインデックス投資の出口戦略について解説しました。
4％ルールの「定額法」と「定率法」、どちらがいいと思いましたか？？
まだ投資を始めたばかりの方も経験者の方も、どなたも出口戦略は考えておく必要があることだと思いますので、是非この機会に考えてみてください。
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